英語のサッカーのフォーラムから海外の反応をまとめました

リバプールは4日、新型コロナウイルス感染拡大による財政不安に対処するため、一部従業員に一時休暇を与えることを発表した。イギリス『ガーディアン』によると、これは従業員が政府から月給80%を補償されるようにするための措置。ところがビッグクラブによる一大決定はイギリス国内で批判を呼び、「炎上」状態にあるようだ。

　欧州主要リーグでは現在、新型コロナウイルスの感染拡大により公式戦の開催がストップしている。各クラブは大半の収入源が断たれ、給与支払いへの影響も避けられない情勢。スペイン、ドイツなどでは選手が一部給与の受け取りを拒否し、従業員の給与に充てるよう申し出ている中、イングランドでは従業員に無給の一時休暇を与える措置を取っている。

　この違いはイギリスの政策に端を発する。ボリス・ジョンソン首相が3月下旬、レストランやパブ、映画館や劇場などで業務ができなくなった人々の賃金80%を月2500ポンド(約32万円)を上限に政府が肩代わりし、この窮地を乗り越えてもらうという支援制度を打ち出したためだ。

　ところが、昨今市場価値が高騰し続けているサッカークラブがこの制度を活用することには大きな批判が向けられている。とりわけ労働者の支援を受けてビッグクラブとなり、国を代表する地位を築いたリバプールとなればなおさらだった。記事によると、今年2月に発表された2018-19会計年度のクラブ利益は4200万ポンド(約56億円)だった。

　リバプールの決定に対し、OBのジェイミー・キャラガー氏も自身のTwitter(@Carra23)で痛烈批判。「ユルゲン・クロップはこの流行の初期にすべての人々への思いやりを果たし、賃金カットに深く関わっているプレーヤーもいる。すべての尊厳も善意も失われた。貧しいLFC」と綴っている。

　一方、クラブが選手の賃金カットを行うためにはプロサッカー選手協会(PFA)との合意が必要だが、PFAはこれに猛烈な反対姿勢を取っていることも問題をより難しくしている。現状では30%の賃金カット案が浮上しているが、「彼らは財政的な貢献をすることで役割を果たすはずだ」と拒否。その根拠には、賃金をカットすることに伴う政府税収の減少などが挙げられている。

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４月５日付けのスペイン紙が『AS』が、レアル・マドリーが保有する若手について特集している。

　記事はまず、移籍金の高騰が続くなかで、マドリーがまだ出来上がっていない有望な若手を獲得する方針にチェンジしたと指摘。レンタル中の選手も含めて、現在保有しているプレーヤーのうち20歳以下で契約したのは11人で、そのうち８人は獲得した金額よりも市場価値が上昇しているという。

『AS』紙によると、移籍専門サイト『Transfermarkt』の推定市場価格を基に算出すると、その11人を獲得するのにかかったコストが１億7570万ユーロ（約219億円）。それが現在では、３億5550万ユーロ（約444億円）にまで価値が上がっているという。もしこの価格で売却したとすると、１億7980万ユーロ（約225億円）の利益を出すことになると、記事は綴っている。

　特筆すべき存在として名前が挙がったのが、スペイン代表MFマルコ・アセンシオ、ノルウェー代表MFマルティン・ウーデゴー（レアル・ソシエダにレンタル中）、そしてウルグアイ代表MFフェデリコ・バルベルデだ。それぞれ350万ユーロ(約４億3700万円)、280万ユーロ（約３億5000万円）、500万ユーロ（約６億2500万円）という安価で手中にしたにもかかわらず、現在は4000万ユーロ（約50億円）、5000万ユーロ（約62億5000万円）、6000万ユーロ（約75億円）と評価されている。
　
　また、フリートランスファー（０円）で加入した日本代表MF久保建英については、1500万ユーロ（約18億7500万円）まで市場価格が上がったと紹介。ベティスから1550ユーロ（約19億3700万円）で引き抜き、4000万ユーロ（約50億円）の価値となったスペイン代表ダニ・セバジョス（アーセナルにレンタル中）とともに、「賭けに成功した」と伝えている。

　記事は、最後にこう締めくくっている。

「価値が高まった選手も、下がった選手もいるが、分析結果を出すのはまだ早急だ。マドリーの戦略が成功したかどうか、より正確に判断できるのは、数年後になるだろう。とはいえ、現時点では正しい軌道に乗っている」

　マドリー加入から１年も経たないうちに、推定市場価格が1500万ユーロにまでアップした久保。この18歳がどこまで価値を高めていくのか、楽しみは尽きない。

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再開の見通しが立たないプレミアリーグ。英国で開催出来ない場合、新型コロナウイルスの感染者数が減少傾向にある中国で再開するという極端な案が提唱されたようだ。2日に英紙『デイリー・メール』や『デイリー・ミラー』などが英メディア『ザ・アスレティック』の情報をもとに伝えている。

　同メディアによると、プレミアリーグが再開せずに2019/20シーズンを終えた場合、放映権料などに関して7億6600万ポンド（約1025億円）の損失が発生するという。それを回避すべく、プレミアリーグのうちの一つのクラブが中国での開催案を提示したとのこと。

　現地時間3日の午後に20クラブによるテレビ会議が行われる予定で、そこで議論されるかもしれない。ただ、別のクラブの最高経営責任者は「提案され続けている国は中国だ。しかし、その議論は意味をなさない。それはクレイジーなアイデアであり、しっかりと拒否されると思う。もし我々がプレミアリーグの主導権を握り、世界の別の場所に移すと提案したら、我々は絶対に除外されるだろう」と語り、現実的ではないとの見解を示している。

　放送局との契約に違反しないように、何らかの形で試合は再開すると考えられている。別の案としては、残り全てのリーグ戦を無観客試合で実施し、ライブ中継するというものもあるようだ。果たして、どのような形でプレミアリーグは再開するのだろうか。

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