江蘇足球倶楽部は現地時間28日、同日より運営を停止することが蘇寧グループより発表された。

2020シーズンの中国スーパーリーグは、新型コロナウイルスの影響で通常のホーム＆アウェー2試合ずつの総当たりではなく、ノックアウト方式のトーナメントを集中開催し、王者を決定。決勝で広州恒大を破った江蘇が、クラブ史上初の王者に輝いた。

しかし2020年途中、江蘇はサラリーの未払いや、選手によるストライキの可能性が報道。同年末には、セリエAのインテルなども属する蘇寧グループが、保有する江蘇の売却先を探していることも伝えられていた。

今月に入ってからその動きは活発化しており、11日にはチームにタイトルをもたらしたコスミン・オラロイ監督が契約を解除。19日に蘇寧グループのチェアマンがグループのメイン事業以外を可能な限り閉鎖する意向を強調し、23日には超低価格でクラブを売却する可能性が報じられた。

そして、28日にサッカークラブ事業を停止することが発表。江蘇はこれまでのファン、運営各所、サッカー協会、メディアに対しての感謝の意を表した。今後の展開については、クラブを買い取る企業が現れることに期待するとしている。

一方で、中国サッカー協会（CFA）が2021シーズンより「プロクラブの名称からオーナーやスポンサー名を排除」する方針を打ち出したことにより、江蘇も2月1日より「江蘇蘇寧足球倶楽部」から「江蘇足球倶楽部」に変更。この影響もあり各企業は投資の意欲を削がれているとされるが、もし江蘇の新オーナーが見つからなければ、中国スーパーリーグは王者抜きで新シーズンを開始することとなる。

なお、2021シーズンのAFCチャンピオンズリーグ（ACL）では名古屋グランパスと同じグループGに属していた。

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数年前には大物外国人選手の“爆買い”でサッカー界の移籍市場のパワーバランスを大きく変動させた中国スーパーリーグ（CSL）だが、来季以降には多くの選手が去ることになるかもしれない。新たなサラリーキャップ制の導入が発表され、大幅な給与カットが見込まれている。

　潤沢な資金力を有する中国クラブの大型補強は2016年頃にピークに達し、ブラジル代表のFWフッキやMFオスカルなど多くの大物選手が欧州や南米から中国へ渡った。だがその後は過度の競争を制限する規定が導入され、近年はビッグネームの新たな獲得は減少していた。

　さらに中国サッカー協会（CFA）は、「持続可能な成長」を目的とした新たな制限の導入を発表。2021シーズンから2023シーズンにかけて、外国人選手の年俸は最大で300万ユーロ（約3億7800円）とするサラリーキャップを設けるとのことだ。

「CSLクラブの支出は韓国Kリーグの約10倍、日本のJリーグの約3倍だ。だが我々の代表チームは大きく遅れを取っている。バブルは中国サッカーの現在に影響するだけでなく未来も傷つけてしまう」とCFAのチェン・シューユアン会長はコメント。大物外国人に頼るのではなく自国選手の成長を重視したい考えを示した。

　来季以降の制限額を上回る年俸をすでに受け取っている選手については、3年間で段階的に金額を引き下げる新たな契約を交わすよう求められるとのこと。現在のCSLで最高額の年俸を受け取っているとされる上海上港のオスカルは最終的に約85.7％の減給、北京国安のコンゴ民主共和国代表FWセドリック・バカンブや山東魯能の元イタリア代表FWグラツィアーノ・ペッレなども80％以上の減給になると英紙『デイリー・メール』は試算している。

　上海上港に所属していたフッキはすでに契約満了により今季限りで中国を去ることを表明している。だが他にもビッグネームの流出が続く可能性が高いかもしれない。

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バルセロナのフランス代表FWアントワン・グリーズマン（29）が、中国ハイテク企業大手ファーウェイとのパートナーシップ契約を打ち切った。中国によるウイグル人イスラム教徒への扱いに抗議するためだという。

国連の推定によると、100万人以上のウイグル人やその他イスラム教徒が、新疆ウイグル自治区で拘留されているという。また8日付米紙ワシントン・ポストは、ファーウェイがウイグル人イスラム教徒を検出するとアラートを発する顔認識ソフトウエアを開発していると報じていた。

ファーウェイはグリーズマンが契約を打ち切ることについて「悲しい」とした上で「我々の技術は民族を認識するためにつくられたものではない。非差別は我々の企業としての価値観の中心にあるものだ」と説明している。

グリーズマンは17年からファーウェイのアンバサダーを務めていた。また今年初めにはメッシもアンバサダーに就任している。

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イングランド・プレミアリーグは3日、中国のストリーミングサービスPPTVとの間で結ばれていた大型の放映権契約を打ち切ったと発表した。各クラブが新型コロナウイルスによる大損失を調整する中、同リーグにとってはさらなる打撃となった。

　PPTVは2019年から2022年にかけ、1シーズン全380試合を配信する総額7億ドル（約743億円）と報じられる額の契約を結んでいた。

　しかしながら、契約初年はリーグ戦が3月から6月まで中断されるなど、新型ウイルスのパンデミック（世界的な大流行）による打撃を受けた。

　報道によれば、PPTVは3月、1億6000万ポンド（約225億円）に上る2019-20シーズンの放映権料の支払いを怠ったという。

　プレミアリーグは「本日、中国の事業者との間で結んでいた同地域におけるプレミアリーグ配信の契約を打ち切ったことを発表する」と述べ、「この件について、現時点でこれ以上のコメントは差し控える」とした。

　12日に新シーズンの開幕を控えているプレミアリーグは、昨シーズンの大混乱を理由に国内外の放送局に放映権料を払い戻すことになっており、新型ウイルスによってすでに大きな経済的損失を被っている。

　難しい経済、政治状況の中で、プレミアリーグが今後同様の条件で中国での放映権契約をめぐり交渉できるかは不明だ。

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中国国営の中央テレビ局（ＣＣＴＶ）は、サッカーのイングランド・プレミアリーグの今季の残り試合を放映しない方針だ。事情に詳しい関係者１人が明らかにした。緊張が高まる英中関係の新たな火種になる恐れがある。

　　関係者によると、プレミアリーグの放映権を持つＣＣＴＶは22日夜にリバプール対チェルシーの試合の放送を予定していたが、実際には放映されなかった。今週末には最終節の試合が開催されるが、ＣＣＴＶの番組予定表にはないという。

　　英政府は今月、第５世代（５Ｇ）移動通信ネットワークから中国の通信機器メーカー、華為技術（ファーウェイ）を排除することを決めたほか、中国の香港国家安全維持法制定にも反対しており、英中関係は悪化している。

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