国際オリンピック委員会（IOC）のジョン・コーツ（John Coates）副会長は7日、AFPの電話インタビューに応じ、来年に延期された東京五輪は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的な大流行）に関係なく開催され、同感染症を「克服した大会」になるだろうと述べた。

　五輪の中止は戦争以外に一度もないという状況の中、コーツ氏は東京五輪は新しい日程で行われると断固主張した。

　東京五輪に向けた調整委員長も務めるコーツ氏は、「大会は新型ウイルスに関係なく行われ、来年の7月23日に開幕する」とコメントした。

　コーツ氏は、2011年の東日本大震災に触れつつ「東京五輪は、テーマでもある津波被害による荒廃からの復興五輪になるはずだった」と続けた。

「東京五輪はコロナウイルス感染症を克服した大会となり、トンネルの終わりに見える一筋の明かりになるだろう」

　パンデミックを理由に、延期という歴史的な決断が下された東京五輪は現在のところ来年の7月23日に開幕する予定となっている。

　しかし、日本の国境は大半の訪日客に対して閉ざされたままで、ワクチンの開発にも数か月から数年かかるという状況であり、本当に大会を開催できるのかという臆測に拍車が掛かっている。

　日本側は東京五輪について、2021年の後に2度目の延期をするつもりはないという意思を明らかにしている。

　最近の世論調査によると、国内で来年の五輪開催を望んでいる人は4人に1人しかおらず、多くの人がさらなる延期か中止かのどちらかを支持しているという。

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元国際サッカー連盟（FIFA）会長のゼップ・ブラッター氏は、2022年ワールドカップの開催地が変更される可能性があると語った。

先日、2018年と2022年ワールドカップ招致を巡る汚職事件をアメリカのニューヨーク裁判所が告発。それぞれ、ロシアとカタールへの支持が集まるように複数のFIFA幹部が賄賂を受け取っていたとして、多くの幹部が起訴された。2022年のホスト国に立候補するカタールに票が流れるように、すでに死去した元南米サッカー連盟（COMNEBOL）会長ニコラス・レオス氏や元ブラジルサッカー連盟会長リカルド・テイシェイラ氏らに対して賄賂が支払われていたという。

この告発に対して、ロシアとカタールの両国は贈収賄疑惑を否定するものの、FIFAが2022年ワールドカップ開催地を変更する可能性が浮上しているという。そして15日、2015年の汚職事件の際にアメリカ司法当局から捜査対象に挙がり、同年6月に会長職を辞任したブラッター氏は、ドイツ『シュポルト・ビルト』で新たな候補地について言及した。

「ドイツも可能だろう。しかし、そうなれば2018年に次いでヨーロッパで続けて行われることになる。だから、ヨーロッパはファーストチョイスではない。2026年の代わりにアメリカで開催することも可能だ。彼らならできるはずだ」

「そして、日本だって可能だろう。彼らは2022年ワールドカップの開催国に立候補していた。幸い、2022年大会は32チームで行われるから、組織的な労力も2018年大会より大きくはならない」

アメリカは、隣国カナダとメキシコの3カ国共同で2026年大会のホスト国に決まっている。そのため、仮に2022年に繰り上げられた場合、再び新たな候補地を決めることになるようだ。一方の日本は、2020年オリンピックが新型コロナウイルスの影響で1年間先送りとなり、連続して国際的なイベントを開催できるかは不透明だ。

なお、大会まで残り2年となった段階で開催地を変更するには、スタジアムといったインフラ面などさまざまな課題があり、実現できるかは定かではない。

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再開の見通しが立たないプレミアリーグ。英国で開催出来ない場合、新型コロナウイルスの感染者数が減少傾向にある中国で再開するという極端な案が提唱されたようだ。2日に英紙『デイリー・メール』や『デイリー・ミラー』などが英メディア『ザ・アスレティック』の情報をもとに伝えている。

　同メディアによると、プレミアリーグが再開せずに2019/20シーズンを終えた場合、放映権料などに関して7億6600万ポンド（約1025億円）の損失が発生するという。それを回避すべく、プレミアリーグのうちの一つのクラブが中国での開催案を提示したとのこと。

　現地時間3日の午後に20クラブによるテレビ会議が行われる予定で、そこで議論されるかもしれない。ただ、別のクラブの最高経営責任者は「提案され続けている国は中国だ。しかし、その議論は意味をなさない。それはクレイジーなアイデアであり、しっかりと拒否されると思う。もし我々がプレミアリーグの主導権を握り、世界の別の場所に移すと提案したら、我々は絶対に除外されるだろう」と語り、現実的ではないとの見解を示している。

　放送局との契約に違反しないように、何らかの形で試合は再開すると考えられている。別の案としては、残り全てのリーグ戦を無観客試合で実施し、ライブ中継するというものもあるようだ。果たして、どのような形でプレミアリーグは再開するのだろうか。

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今年６月にフランスで開催される女子ワールドカップ。４年後のホストカントリーはまだ決まっていないが、韓国と北朝鮮の“南北開催”になるかもしれないというニュースが飛び込んできた。

　韓国の全国スポーツ紙『スポーツソウル』がまず報じたのは、FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長の言葉で、「韓国と北朝鮮が女子ワールドカップを共同開催するという話を聞いた。これは大変なことだ」というもの。そこで同紙は、大韓サッカー協会のホン・ミョンボ専務理事を直撃。Ｊリーグでも活躍した同国サッカー界のレジェンドは、「先月だ。先に共同開催を提案してきたのはFIFAのほうで、我々（サッカー協会）は検討している段階。（韓国）政府にもこの事実を伝え、回答を待っている」と答えたのだ。

　2023年大会の開催国立候補については、４月16日が申請の提出期限となっている。同紙によると現在、日本やタイ、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカ、コロンビアなどが招致の意思を表明しているという。開催国は来年３月のFIFA評議会で決定される予定だ。

『スポーツソウル』紙はこう続けている。
「韓国政府は、2032年の夏季オリンピックをソウルとピョンヤンで共同開催したい意向で、すでに文書をIOC（国際オリンピック委員会）に提出した。2030年、あるいは2034年のワールドカップでは、韓国・北朝鮮・中国・日本の共同開催も検討されている。それだけに今回の女子ワールドカップの南北共同開催は、その後に続く国際大会の共催の呼び水となる可能性があり、意義が深い。歓迎すべきアイデアである」

　にわかに現実味を帯びてきたこのトピックス。はたして国際的なスポーツ大会が初めて、朝鮮半島の南北で開催されるのか。今後の動向が注視される。

国際サッカー連盟（FIFA）が23年女子ワールドカップ（W杯）開催地決定までの手続きを公表したことを受け、招致を目指す日本協会の田嶋幸三会長は20日、「日本協会として13年の理事会で立候補することを決議している。

関係省庁などとも連携を取りながら、必ず実現させたい」との談話を出した。日本開催が決まれば、初となる。開催地は20年3月のFIFA理事会で決定する。立候補の意思表明は今年3月15日、招致登録は4月16日まで。招致ブックは10月4日が提出期限となった。

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国際サッカー連盟（FIFA）は、4年に1度開催されているワールドカップ（W杯）を2年おきの開催に変更することを画策していると、24日付の英紙インディペンデント電子版が報じた。

前FIFA会長のゼップ・ブラッター氏の案件だったが、先月にルワンダの首都キガリで行われた議会で、この案がふたたび議題に上がったことを、南米サッカー連盟のドミンゲス氏が認めた。

欧州ネーションズリーグを南米にも拡大することが話し合われていた。だが、その代替案としてW杯の2年おき開催が提案されたという。

ブラッター氏が提案したときは不採用となったが、ドミンゲス氏は経済的にも選手らのキャリアにとっても良い機会だと強調したと伝えた。

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